警戒航空隊(8)

渡邉陽子さんのデビュー作

オリンピックと自衛隊

1964東京五輪は、自衛隊の支援なしに成功しなかった!
2020東京五輪も、自衛隊は同じ役割を求められることになる
知られざる自衛隊の苦難と栄光の歴史が、ここに明らかに!!
オリンピックに熱い思いを抱く、すべての人に捧げます。

自衛隊家族会発行「おやばと」、「隊友」160715号、 「月刊モデルグラフィックス」2016/8号「月刊丸」2016/8号160712「防人の道 NEXT」「歴史群像」8月号(学研)160701 桜林美佐の国防ニュース最前線、「月刊世界の艦船」2016/9号、160809 政治学者・岩田温の備忘録 で取り上げられました。





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警戒航空隊(8)

本日で警戒航空隊の話は最終回です。
E-2Cの続きからです。

 

E-2Cが通常の錬成訓練を行っているときに、地上レーダー
が探知していない彼我不明機を捕捉し、DCへその情報を
送ったところスクランブルがかかった、といったケースも珍し
いことではありません。訓練がいきなり実任務になる可能
性があることが、E-2Cの搭乗員たちに、常に緊張と高い
士気を抱かせているのかもしれません。

 

 

さて、このE-2Cは米国製ということで部品の調達等で不自
由があること、何よりも老朽化が進んでいることから、防衛
省は国産の早期警戒機の開発を検討しています。読売新
聞の記事を以下に引用します。

 

 

========
早期警戒機、国産化を研究…領空侵犯の監視強化
2014年09月21日 読売新聞

 

防衛省は、領空に接近する外国軍機をいち早く発見す
る早期警戒機の初の国産化に向けた研究をスタートさ
せる。
中国の軍事費増強などで厳しさを増している日本周辺
の安全保障環境への対応能力を強化することが狙いで、
2020年代半ばまでの開発を目指し、老朽化が進む米
国製現行機の後継候補としたい考えだ。

 

(中略)

 

空自では現在、米国製早期警戒機「E2C」13機が、指
揮機能も備える空中警戒管制機「E767」とともに、警戒
監視に当たっている。E2Cはすでに導入から長期間が
経過し、後継機の検討が急務。防衛省は、E2Cの米国
製後継機に加え、国産早期警戒機も導入したい考えで、
来年度予算の概算要求で調査研究費8000万円を計
上した。

 

防衛省は来年度には、民間企業と協力して模擬機を
製作する。実際の機体は、防衛省が開発した最新鋭
の対潜水艦哨戒機「P1」をベースに、国産の固定式地
上レーダーなどを応用したレーダーを搭載する構想だ。
ただ、P1の開発完了までには12年間で2528億円が投じ
られているため、さらなる国産開発を行うにはコスト面
が課題となる。
========

 

 

E-2Cの後継機としては、E-2Cの発展型であるE-2Dが
有力と見られていました。米海軍はE-2Dを来年から本
格的に運用する予定です。また、オーストラリア、トルコ、
韓国が採用したボーイング737 AEW&Cという声もあり
ました。これらに加えて、海自の対潜哨戒機P-1をベース
にした国産機の導入も検討するというのです。

 

 

国産機のメリット、デメリットを考えてみましょう。
メリットとしては、P-1はジェットエンジンなので速度や航続
時間はE-2Cより向上すること、E-2Cに比べて大型ですか
ら(E-737と同等です)、搭乗する隊員や搭載する機器を増
やせることなどが挙げられます。また、故障した部品の調達
が間に合わず機体が運用できないといった外国製ならでは
の悩みもありません。さらに、あくまでもE-2Cの改良版であ
るE-2Dより高性能な早期警戒機を開発できます。

 

 

デメリットとしては、やはりコスト面でしょう。読売新聞の記事
にも指摘されているように、国産機の開発には莫大な費用が
かかります。これは非常に大きなハードルです。また、他国の
早期警戒機を導入するのに比べ、実際に運用されるまでには
長い時間もかかります。

 

 

「E-2Dは国産機開発までの中継ぎ、本命は国産機」という見方
もある一方で、「大量生産するわけでもない早期警戒機に多額
の費用をかけて開発する必要があるのか」という声も聞かれま
す。P-1をベースにすることについても、「各種通信装置などを活
用して装備品の共通化を図るためにはP-1が望ましい」「機体も
エンジンも専用品だからコストが高く4発のエンジンは維持費も
かかる」と、賛否両論。E-2Cの後継機、来年以降の動きに注目です。

 

 

 

うまくこなして当たり前、誰からも評価されたり称賛されたりする
ものではないという警戒航空隊の任務。

 

けれど評価されなくても、自分たちが対領侵措置の一端を担って
いるという充実感、満足感、そして使命感が強く伝わってくる部隊
でした。機会があれば那覇の第603飛行隊もぜひ取材したいです。

 

 

(了)

 

 

 

 

(わたなべ・ようこ)

 

(平成26年(西暦2014年 皇紀2674年)11月6日配信)

 





「丸」6月号に「自衛隊の営業部隊 地方協力本部」が掲載されました
自衛隊の真の敵はあの国でもかの国でもなく、少子高齢化というのは過言ではありません。募集を担う地本は、国防の未来を託されているのです。また、50代のまだまだ働き盛りの年齢で定年退職を迎える自衛官の、第2の人生をサポートするのも地本の役目。すごいです地本。
「PANZER」6月号に「神は賽子を振らない 第32代陸上幕僚長火箱芳文の半生」第26回が掲載されました。
2011年3月11日、東北地方でM9.0の巨大地震が発生。19日までに救助された被災者総数約2万7000名のうち約2万名を自衛隊が救助(約1万5000名は陸自による)。発災後72時間以内に自衛隊が救出した人は1万2351名でした。阪神淡路大震災での救助実績が警察3495名、消防1387名、自衛隊165名だったことを考えれば、初動が「命」に直結していることを改めて思い知らされます。その背景には火箱氏の処分覚悟の決断がありました。
「正論」6月号に「われらの女性自衛官」第3回が掲載されました。
今回は即応予備自衛官1期生。現役の自衛官時代よりはるかに長い時間、即応予備自として「いざ」に備えてきました。そして東日本大震災では自宅が半壊状態でありながら、招集に迷うことなく応じました。


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