航空自衛隊　第1高射群（４）

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渡邉陽子さんのデビュー作

オリンピックと自衛隊

１９６４東京五輪は、自衛隊の支援なしに成功しなかった！
２０２０東京五輪も、自衛隊は同じ役割を求められることになる。
知られざる自衛隊の苦難と栄光の歴史が、ここに明らかに！！
オリンピックに熱い思いを抱く、すべての人に捧げます。

自衛隊家族会発行「おやばと」、「隊友」160715号、「月刊モデルグラフィックス」2016/8号、「月刊丸」2016/8号、 160712「防人の道　ＮＥＸＴ」、「歴史群像」８月号（学研）、160701　桜林美佐の国防ニュース最前線、「月刊世界の艦船」2016/9号、160809 政治学者・岩田温の備忘録で取り上げられました。

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航空自衛隊　第1高射群（４）

先週の第１高射群司令に続き、今週は取材時に第1高射群の准曹士先任だった田中歩准空尉（当時）のインタビューをご紹介します。
まずは准曹士先任の役割から。
「准曹士先任は、部隊長が行う服務指導を直接補佐する隊員として配置されています。部隊長の指導内容を隊員にくまなく浸透させるべく、わかりやすい言葉で各人に伝えたり、隊員の現状を部隊長に報告して部隊長の隊員把握に役立てたり、隊員の人事選考、昇任等の助言を行います。また統合運用に役立てるために、空自だけでなく陸海空自衛隊の先任および米空軍の下士官との交流を行うと共に、第1高射群の広報活動も行っています」
ちなみに准曹士先任と同じ立場を、陸自では上級曹長、海自では先任伍長と呼びます。

これまでに最も印象深かった出来事を尋ねたところ、平成21年の弾道ミサイル破壊措置命令と一連の行動命令に参加したことを挙げました。
「高射部隊史上というより自衛隊史上初めてのことでしたから、報道も過熱していました。しかし隊員はそれに惑わされることもなく、通常の訓練通りに整斉と任務に就いていました。警備に当たっていただいた陸自隊員の存在も心強く、この一件以降、現場の隊員からも統合運用が身近に感じられるようになりました。任務を終えて基地に帰隊すると、他部隊の隊員達が基地内の沿道を埋め尽くして出迎えてくれたんです。思いもよらないことだったので、その様子を見た時には目頭が熱くなりましたね」
なお、このときの「弾道ミサイル等に対する破壊措置の実施に関する自衛隊行動命令」は、現在も防衛省ホームページでご覧いただけます。
http://www.mod.go.jp/j/press/news/2009/03/27c_beshi.html

田中准尉に、准曹士先任の立場でのやりがいも尋ねてみました。
「部隊に配属されて最初は何もできなかった隊員が、数年もするとペトリオットの操作を学び、整備をし、定時に指定場所へ車両を操縦し、必要なものを必要な場所へ届けられるようになります。そういう面では、自衛隊は教育のプロともいえるでしょう。若い隊員の成長する姿を見るのは、私の仕事のやりがいにつながっています。一方で隊員の身上把握には苦労します。本当に隊員が困っているタイミングで話ができるとは限りません。そのため、いつでもさまざまな人が相談相手になれるように相談員を配置して、幅広く身上把握に努めていいます。最近、隊員が個人的な傾向が強くなっていると感じます。私が若かった頃は、よく先輩の車に乗せてもらって遊びに行ったり、飲みに連れて行ってもらったりしました。今は時代が変わり、携帯電話ですべて済んでしまいます。実際にその場を訪れなくても写真や動画で行ったような気になれます。昔は外出禁止の罰が何よりもこたえましたが、今の隊員は『スマホがあれば退屈することもないし、別に出かけなくてもいい』と。ペトリオットを運用するためには、チームワークが大変重要です。発電機が止まっても通信が遮断しても、牽引車両が動かなくても、何ひとつ欠けても運用できません。高射隊が誕生して50年、これまでは自分が教えられてきたことを実直に後輩指導に用いて来ました。その根本的な姿勢は維持しつつも、新たな時代に対応した方法を編み出すべきときが来ているのかのしれないと感じています」

（以下次号）

（わたなべ・ようこ）

（平成３０年（西暦2018年）５月３１日配信）

「丸」６月号に「自衛隊の営業部隊地方協力本部」が掲載されました
	自衛隊の真の敵はあの国でもかの国でもなく、少子高齢化というのは過言ではありません。募集を担う地本は、国防の未来を託されているのです。また、50代のまだまだ働き盛りの年齢で定年退職を迎える自衛官の、第２の人生をサポートするのも地本の役目。すごいです地本。
「PANZER」６月号に「神は賽子を振らない　第32代陸上幕僚長火箱芳文の半生」第26回が掲載されました。
	2011年3月11日、東北地方でM9.0の巨大地震が発生。19日までに救助された被災者総数約２万7000名のうち約２万名を自衛隊が救助（約１万5000名は陸自による）。発災後72時間以内に自衛隊が救出した人は１万2351名でした。阪神淡路大震災での救助実績が警察3495名、消防1387名、自衛隊165名だったことを考えれば、初動が「命」に直結していることを改めて思い知らされます。その背景には火箱氏の処分覚悟の決断がありました。
「正論」６月号に「われらの女性自衛官」第３回が掲載されました。
	今回は即応予備自衛官１期生。現役の自衛官時代よりはるかに長い時間、即応予備自として「いざ」に備えてきました。そして東日本大震災では自宅が半壊状態でありながら、招集に迷うことなく応じました。