オリンピックと自衛隊（１）

渡邉陽子さんのデビュー作

オリンピックと自衛隊

１９６４東京五輪は、自衛隊の支援なしに成功しなかった！
２０２０東京五輪も、自衛隊は同じ役割を求められることになる。
知られざる自衛隊の苦難と栄光の歴史が、ここに明らかに！！
オリンピックに熱い思いを抱く、すべての人に捧げます。

自衛隊家族会発行「おやばと」、「隊友」160715号、「月刊モデルグラフィックス」2016/8号、「月刊丸」2016/8号、 160712「防人の道　ＮＥＸＴ」、「歴史群像」８月号（学研）、160701　桜林美佐の国防ニュース最前線、「月刊世界の艦船」2016/9号、160809 政治学者・岩田温の備忘録で取り上げられました。

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オリンピックと自衛隊（１）

最初は第18回オリンピック東京大会開催が決まるまでのお話からです。

1964年10月、オリンピック東京大会が開催されました。これは東京にとって「3度目の正直」となる、約四半世紀におよぶ悲願でもありました。

最初に東京での開催が予定されていたのは1940年のことです。
東京は第12回オリンピックの開催地だったものの、満州事変から日中戦争、そして第2次世界大戦前の緊張した空気は日本での開催を許さず、1938年7月に日本政府は中止を決定します。
開催地は東京の次点だったヘルシンキに変更となりましたが、こちらも結局第2次世界大戦勃発により中止となっています。

あまり知られていていませんが、実は1952年5月に、東京都は1960年開催の第17回オリンピックの東京招致を決めています。
戦後7年にしてオリンピック開催地として再び名乗りを上げるとは、なんともたくましい話です。
新丸の内ビルヂングが竣工し、青山に日本初のボウリング場ができ、年末のアメ横は現在と同じように正月用の食材を買いに来た人々でごったがえす、それが1952年の東京でした。
ちなみに日本が主権を回復し、日米安全保障条約が制定され、16年ぶりにオリンピック（ヘルシンキ大会）に参加したという年でもあります。
ついでに言えばロシアのプーチン大統領や元防衛大臣で衆議院議員の小池百合子氏が生まれ、手塚治虫の「鉄腕アトム」の連載がスタートした年でもあります。

しかしやはり時期尚早だったのか、第17回の開催地はローマに決定、東京は落選してしまいます。

それでも東京都はあきらめませんでした。

1956年10月、今度はローマ大会の4年後、1964年に開催される第18回オリンピックの東京招致を決めます。
そして今度は東京のみならず政府が動きました。
これまでは東京都が中心に進めてきた招致運動ですが、国を挙げての体制のもとに展開しなければ開催国の栄誉は勝ち取れないと気づいたのです。
内閣総理大臣を委員長として、政・財・スポーツ界等各方面からの参加を得て「東京オリンピック準備委員会」を結成、全般にわたる計画の推進に当たりました。
さらに国会でも衆・参両議院とも招致運動を強力に推し進め、その準備態勢を整備することが決議されるなど、まさに国を挙げての招致運動となりました。

その努力が実り、1959年5月26日、ミュンヘンで行われた第55回IOC総会において、第18回の開催地が東京に決定したのです。第12回の辞退、第17回の落選を経ての悲願達成でした。

ところで、近代オリンピックと軍隊の関係をご存じでしょうか。
近代オリンピック競技大会は1896年に第1回がアテネで開催されて以来、第17回のローマ大会まで、各大会の開催国軍隊の協力によって運営された面が少なくありません。
とはいえ、第10回までは、軍隊の協力する部門は軍楽隊による奏楽、祝砲の発射、王侯・貴族の警護などが中心で、運動競技に関わる協力などは行なわれていませんでした。

大きな転機となったのは、1936年の第11回ベルリン大会です。
聖火リレーが始まったのはこのベルリン大会からですが、そのコースとなるギリシャ、ブルガリア、ユーゴスラビア、オーストリア、チェコスロバキア、ドイツの道路を選定し、偵察するなどの準備を進めたのはドイツ軍でした。
また交通、輸送、通信、医事衛生、選手村の運営もすべてドイツ軍によって実施されました。さらに競技運営の面でも射撃、近代五種、ヨット、フェンシングなどに協力しています。
ヒトラー政権下でオリンピックを政治・軍事に利用したという批判も大きかったのですが、軍隊の協力による大会運営の成果があったことも事実です。
ベルリン大会以降、オリンピックにおける軍隊の果たす役割が大幅に増えたことがその証明ともいえるでしょう。

このように軍隊が協力するようになったのは、オリンピックの規模が大きくなるにしたがい、その運営は多くの人が組織的・機能的に規律ある活動をする必要が生じたためです。
また、運営・輸送等の器材も大量に必要となり、それらを十分な数だけ保有している軍隊の協力は不可欠となったのです。

そんなわけで、東京で開催されることになったオリンピックにも、当然自衛隊の協力が求められることとなりました。
ところが防衛庁の扱う業務内容の中には、運動競技に協力する業務は含まれていません。
それでも、挙国的な体制で開催するというのが政府の方針だし、近代オリンピック大会では各国とも軍隊の協力が必然となっている状況から、防衛庁も協力する必要があるということになりました。

そこで１９６１年、スポーツ振興法などが制定された国会で自衛隊法も改正され、自衛隊の任務に支障を生じない限度において、運動競技会の運営に協力できるようになりました。
こうして法整備がなされてから、防衛庁は1962年からオリンピック大会組織委員会、通称OOCと本格的に折衝をスタートします。

次週からはオリンピックに向けた防衛庁の動きをご紹介します。

（つづく）

（わたなべ・ようこ）

（平成28年（西暦2016年）3月24日配信）

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