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(C)Department of Defence  April 15, 1953. M. Sgt. Eugene C. Knauft. (Marine Corps)

(C)Department of Defence April 15, 1953. M. Sgt. Eugene C. Knauft. (Marine Corps)

■はじめに

前回から、中国政府高官が戦略レベルで発した警告が多数あったにもかかわらず、なぜ中国が朝鮮戦争に介入するであろうということを「予測することに失敗」したのであろうか、という「予測分析」の問題点を考察してきた。そして、駐華インド大使パニッカルを通じて間接的に示された中国指導部による米国に対する戦略的警告が、国務省の中で軽視されたことを指摘した。

では、CIAは、朝鮮戦争参戦に関する中国の意図と能力をどのように分析していたのであろうか。CIAが出した2つの報告書(1950年9月8日付、10月12日付)を中心にこの点を考察してみよう。

■CIAの予測分析をめぐる対立

CIAは、北朝鮮の韓国侵略以後から1950年の秋季を通じて数多くの報告書を政策決定者に提供しており、そうした報告書の中で朝鮮半島における戦争に参戦しようとする中国の意図と能力をほぼ正確に述べていた。

ウィロビーとマッカーサーが彼らの意図する鴨緑江への進撃を支持しないような内容のCIAの報告書や分析を公然と非難したのに対して、統合参謀本部はマッカーサーらとその見解を異にした。統合参謀本部議長オマー・N・ブラッドレー元帥は東西両陣営間で芽生えつつあった冷戦により引き起こされたさまざまな問題に対処する米国の国防政策形成においてなくてはならない人物であった。

H・A・デ・ヴェールトは、「1950年秋の段階でCIAから統合参謀本部に配布される情報に遅滞が存在したかどうかという疑問に答えて、ブラッドレーは『遅滞などなかった』と回答した。もしCIAが何らかの情報を得たならば、彼はその情報を『ただちに』得られたであろう」と述べている。

ウィロビーは統合参謀本部議長や陸軍参謀総長との間で毎日、電話による遠隔地会議を開催していた。この遠隔地会議は、CIAの報告や分析を記載した文書類が東京にいるウィロビーのもとに急使を介して配送される以前に、ウィロビーがCIAの報告や分析を取得可能であったことを意味する。

しかし、CIAの報告書にも問題が存在した。1950年9月8日と10月12日に出されたCIAの報告書は、中国の朝鮮半島への関与がすでに進行中であり、もし中国が朝鮮戦争へ決定的に関与する意図があるならば、中国にとって一定のメリットがあると分析している。このような分析にもかかわらず、CIAの報告書は中国が国連軍と交戦状態に入るだろうと明確に予言しなかった。

満州に展開する人民義勇軍の大規模増強を報じる報告書が存在したにもかかわらず、CIAの分析は中国政府の真の意図は何かという点で動揺していた。CIAが提出した文書類の中に書かれた分析は、中国が朝鮮戦争に参戦する可能性を否定したウィロビー率いる極東軍参謀第二部(情報部)の報告書に直接反映される形となった。

■中国介入の可能性を指摘した、CIA「情報覚書324号」

9月8日、CIAは、明確に「韓国における人民解放軍の公的関与の可能性を評価」した情報覚書324号を配布した。情報覚書324号は、韓国で交戦状態に入る中国の意図と能力とを明確に述べた文書であり、仁川上陸作戦開始以前に出された文書である。

情報覚書324号は以下のように勧告していた。すなわち、満州における人民解放軍は韓国における公的関与の「準備」を意味するものであるが、「中国共産党の朝鮮戦争への参加は、重大ではあるけれどもより間接的なものであるだろうし、恐らく空軍部隊と地上軍部隊を含む満州義勇兵の北朝鮮軍への統合ということになる可能性が高いように思われる」と結んでいた。

この9月8日の情報覚書324号は北朝鮮による韓国侵攻作戦に対する共産国の支援の可能性を反映した複数の想定を明示していた。第1の想定の中でCIAは、中国の秘密支援が開戦の時点ですでに進行中であったと断定していた。

そして、CIAは、朝鮮戦争への中国の関与がさらに高まる可能性を指摘した個所で、「中国はソ連からの承認を必要とするであろうし、中国はソ連が西側陣営との大規模戦争を開始する危険性を受け入れる準備があることを示唆しているのであろう」と仮定していた。CIAによるこの想定は、ミラー・イメージが中国の意図の分析するに際して重要な役割を果たしていたことを示しているといえる。

CIAの分析は、満州に集結中である人民解放軍部隊についての極東軍の正確な分析を反映したものであったが、ウィロビーの認識と異なり、人民解放軍の介入意図を示す徴候を記載していた。CIAの報告書は中国の意図を示す軍事的活動だけでなく中国政府の公式声明も引用していた。

ますます敵対的な傾向を示す中国政府の声明を引用して、CIAは次のように報告している。

「直近の数週間、非常にたくさんの数の中国政府のプロパガンダが米国を攻撃している。そのプロパガンダは、米国が中国の内政問題である台湾に『介入』し、中国領台湾に『侵略』したことを非難する内容であった。そして、中国政府のプロパガンダは中朝国境を侵犯して行われた米国による空爆を非難した国連への2通の新しい抗議文書によりその頂点を迎えた」。情報覚書324号はこのような中国政府の声明を以下のように分析している。「このような米国批判は、有益な宣伝効果をもたらすほかに、中国政府による朝鮮半島への介入に対する口実を提供することを目的としているのかも知れない」。

■満州における中国軍部隊の大増強

CIAは、満州における人民解放軍の部隊と装備の明白な増加を、中国が朝鮮戦争に介入する能力を向上させている明確な徴候であると認識していた。

人民解放軍の中で最も能力が高い部隊である第四野戦軍(林彪が育成した)の台湾海峡沿岸部から満州への移動に加え、中朝国境沿いで進展中のインフラ開発が、中国が満州において大規模な野戦軍を維持する能力を向上させつつあることを証明していた。このインフラの中には中朝国境にきわめて隣接した地域に建設された空軍部隊を支援する施設も含まれていた。

CIAの分析官は中朝国境沿いの都市・安東周辺の空軍基地が北朝鮮空軍のための主要基地であると評価していた。CIAは、北朝鮮空軍機を支援するほかに、安東の飛行基地群が300機の中国空軍の軍用機を支援可能であると評価していた。CIAの報告書はこうした諸活動が中国の意図に関する重要な指標を提供するものであると述べている。

CIAの報告書によれば、中国の意図を「満州国境の防衛強化は、朝鮮での紛争を考慮した中朝国境の安全保障のための措置かもしれないし、中朝国境地域で部隊を攻勢的に使用するための序曲かもしれない」と見ていた。

この情勢評価は中国政府の2つの行動可能方針を予測していた。すなわち、満州国境を防衛するための防勢的な方針と、攻勢的で朝鮮半島に所在するマッカーサー率いる国連軍に直接影響を与える可能性を持った方針である。

■9月8日のCIA報告書の問題点

CIAは将来の中国の介入を示す顕著な証拠に気づいていたにもかかわらず、9月8日の情報覚書324号は、中国による大規模かつ公的な介入について慎重な態度をとっていた。そのように分析した最大の理由は、中国の朝鮮戦争参戦が、「内戦」から国際紛争へと朝鮮戦争の性格を明確に変化させてしまうことにあった。

この点に関し、CIAは、中国がこのようなエスカレーションや米ソ間の大規模東西戦争に参加することを回避するであろうと分析していた。

この理由のほかに、CIAは、中国が「そのような重大な決断を行った場合のささいな結果」にすぎないものの、その他2つの理由も情報覚書324号の中で述べていた。

すなわち「もし人民解放軍部隊がソ連もしくは北朝鮮の指揮下に置かれたならば、中国の国民的・軍事的プライドは両国との摩擦を惹起させる可能性がある。そして、中国共産党の介入は中華人民共和国の国連加盟への望みを完全消滅させる可能性が高い」というものであった。

つまり、ソ連や北朝鮮とは独立して、中国の国家目標のために毛沢東の指揮下で戦う一方的な中国の介入というシナリオを、CIAは脳裡に描かなかったのである。

■10月12日のCIA報告書

1950年10月12日、CIAは中国による朝鮮戦争介入の可能性に関する新たな報告書を出した。9月8日の報告書とは対照的に、今回の報告書は人民解放軍の介入の影響について明確にしなかった。

10月12日の報告書で人民解放軍の能力を分析したCIAは、中国が「必要不可欠の空軍力や海軍力の支援を欠いて」いるものの、このことは中国が参戦することを控えさせることにはならないと指摘しる一方で、中国の努力が決定的なものであるかどうかの点について疑わしいと述べた。

毛沢東が参戦を決意する際に重荷となってのしかかっている人民解放軍のネックである空軍力と海軍力の不足にCIAが焦点を当てる一方で、米空軍の偵察機が9月8日の情報覚書324号が指摘した安東周辺の飛行場群に展開する約100機のソ連製戦闘機の存在を確認していた。

11月1日、米第5空軍所属の戦闘機が6~8機のジェット戦闘機と交戦し、1機の敵戦闘機が損傷を受け鴨緑江を越えて北方へ逃げ去った。第5空軍の報告は中国空軍の戦力が向上していることを示す徴候であった。

しかしながら、ウィロビーは、中国空軍の空軍力が大きく進歩したことを示す11月1日以降の複数の交戦報告を取るに足らないものとして退けてしまった。そして、このことはウィロビーが中国は朝鮮戦争に介入しないと推測した主要な根拠の1つとなった。

■中国が朝鮮戦争に参戦する理由 ~正確だったCIAの予測分析~

10月12日のCIA報告書は結論が不明確なものであったが、中国が朝鮮戦争に介入する決定をするかもしれない7つの潜在的理由を指摘していた。

理由1:中国が国際政治上で大きな威信を獲得できる。
理由2:中ソ関係において中国の地位が向上することで共産主義圏での中国の影響力が増大する。
理由3:鴨緑江沿いに存在する電力施設を防衛できる。
理由4:戦争によって、国内経済政策の失敗から生じた国民の不満をそらすことができる。
理由5:アジアにおいて反米感情を高めることができる。
理由6:ソ連による莫大な軍事的・経済的支援を正当化できる。
理由7:北朝鮮が存在し続けることで民主主義国家と国境を陸続きで接することがなくて済む。

10月12日のCIA報告書が指摘した中国が朝鮮戦争に介入する7つの理由は、中国政府の観点から中国の戦略的意図を分析しようとした意味で、米国政府内では稀なものであった。

10月12日のCIA報告書は、戦場における戦術的な情勢が共産主義側にとって不利であるために中国が介入しないだろうとするウィロビーの予測とは大きく異なるものであった。
9月下旬に退役陸軍中将ジェームズ・ギャヴィンによってなされた中国の脅威に関する質問に対するウィロビーの回答が、中国の意図に関するウィロビーの予測を最も象徴的に示している。

すなわち、ウィロビーは「もし、中国が介入するのであれば、我々が仁川に上陸した時に中国は介入したであろう」と答えているのだ。

敵の心を読む予測分析においては、敵の立場や価値観に立って考えるのが重要である。しかし、ウィロビーは中国政府の観点から38度線を越えた北朝鮮領への国連軍の進撃の結果を考えることはなかった。セルゲイ・ゴンチャコフは、共著『Uncertain Partners』の中で、10月13日付で周恩来に宛てて出された毛沢東の電報を引用している。この電報の中で毛沢東は朝鮮戦争参戦を正当化するために、以下の論拠を挙げている。

「もし、我々が朝鮮半島に部隊を送らなかったとするならば、国内外の反動主義者どもは米軍が鴨緑江へ向け圧力をかけた時にひどく尊大になるであろう・・・中朝国境に所在する東北辺防軍全軍が釘付けとなってしまうだろうし、南満州に所在する電力施設が敵によって支配されてしまうかもしれない」。

この観点からすれば、10月12日のCIA報告書は毛沢東が朝鮮戦争に介入する決断を下した思考過程をほぼ正確にたどったものと評価できる。CIAによる報告書は、鴨緑江の水力発電施設を防護し、国内外の反対勢力を黙らせるために朝鮮戦争を使用しようとする毛沢東の意図を正確に認識したものであった。

■10月12日のCIA報告書の問題点

しかしながら、10月12日のCIA報告書にも問題点は存在した。この報告書も朝鮮半島で決定的な行動をとる中国側の意図に関し、9月8日の報告書と同様に慎重な姿勢を取っていたのである。これは、民主主義諸国の価値観から中国の意図を分析することによって、ミラー・イメージの陥穽に陥ったことに原因があった。

CIAが中国は朝鮮戦争に参戦しないだろうと述べた主たる理由は、毛沢東が米国と戦争状態になることを恐れているというCIAの評価にあった。

中国が長期に及ぶ内戦から回復期にあることはCIAの報告書において重要な役割を果たしていた。CIAの報告書は以下のように述べている。

「中国の国内問題は、米国との戦争により持続する緊張と物的損害によって、体制の経済と諸計画全体が危殆に瀕してしまうほどの大きさである」。

外交的には、朝鮮戦争介入は中国共産党の目的であった国連加盟のチャンスを大幅に低下させる可能性があった。さらに、朝鮮戦争への介入はソ連からのさらなる軍事的・経済的支援を毛沢東に要求させることとなり、中国がモスクワの統制に影響されやすくなる状況を作ることにもなりかねない。

このような観点は、毛沢東が、国連加盟やソ連の統制下に入る可能性よりも、朝鮮半島の国連軍部隊や台湾の国民党政権を撃破することによって中国共産党の共産主義革命に対する脅威に終止符を打つことに強い関心を抱いていたことを考慮しないものであった。

対国連軍との戦争における中国の継戦能力に関するCIAの分析はマッカーサー司令部内にも蔓延していた認識を不気味に繰り返していた。10月12日のCIA報告書にある次の一文がそれである。「強力なソ連の航空援護や海軍支援により防護されない限り、公然たる介入はとても高くつくことになるだろう」。

CIAの報告書からこのような表現が生み出される一方で、CIAはその戦術レベルの情報をウィロビーの分析にほとんど全て依存していた。

そして、「公然たる介入は高くつくことになるだろう」というCIA報告書の結論は、敵である中国側の視点からではなく西欧民主主義世界での価値観によって戦争の人的・経済的損害を評価したものであった。つまり、情報分析官がミラー・イメージの罠に陥る時に原因となる古典的失敗の1つを犯してしまったわけである。

(以下次号)

(長南政義)

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